情報収集」カテゴリーアーカイブ

悪質サイトにだまされない「ググる」以外の情報収集術

 昨今、WEB上の偽情報を信じたことがある人は、僕も含めて決して少なくない。

 読売新聞の全国世論調査によると、コロナ関連のデマやフェイクニュースが飛び交う中、23%がネットの偽情報を信じた、と答えたという。ただ検索ボックスにキーワードを入力したり、SNSのフィードを読んだりするだけでは、誤った情報をつかむことがある。ではどうすれば、正しい情報を得られるだろうか——。

 実は何も難しいことはない。

 正しい情報がどこにあるかを知ればいいだけのことなのだ。

 正確な情報のありかが分かれば、悪質なアフィリエイトサイトや荒唐無稽な陰謀論に、踊らされることはなくなるだろう。

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日常で文章を書く全ての人におすすめしたい5つの辞書・事典

 文章を書く。

 これはなにも作家やライターに限ったことではない。メールや報告書などのビジネス文書、学生のレポート提出、SNSへの投稿、ブログを書いたりメッセージアプリを利用したり、あるいは手紙のやり取りなど、あらゆる人が日常的に携わることである。

 しかし、僕がそうであった(いや、現在進行形か?)ように、作文が大の苦手だ、という人も決して少なくない。少しでも読みやすく、分かりやすく、誤解の余地のない正確で平明な文章を書くためには、どうすればよいだろか。

 その答えのひとつが、ここで紹介する辞書を使いこなすことである。文章を書くのに類い希な才能など必要ないのだ。辞書を活用し、ちょっとしたコツを学習すれば誰にでも書けるのである。

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ニッチフォン

スマホを辞めて、デジタルガジェットと情報の渦からの脱出に成功した・2

 36歳になったのを機に、24時間・常時接続を辞めた。

 そう、スマートフォンを辞めたのだ。

 正確にはフィーチャーフォン、いわゆるガラケーをメインの携帯電話に据え、スマートフォンをサブに追いやった。そのサブさえ必要なくなれば完全に手放すつもりだ。

 なぜだか分からないけど僕は「勝った!」と声を大に叫びたい。そして、晴々とした心地でこのブログを書いている。

 スマホを辞めて、デジタルガジェットと情報の渦からの脱出に成功した・1はこちら。

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ニッチフォン

スマホを辞めて、デジタルガジェットと情報の渦からの脱出に成功した・1

 36歳になったのを機に、24時間・常時接続を辞めた。

 そう、スマートフォンを辞めたのだ。

 正確にはフィーチャーフォン、いわゆるガラケーをメインの携帯電話に据え、スマートフォンをサブに追いやった。そのサブさえ必要なくなれば完全に手放すつもりだ。

 なぜだか分からないけど僕は「勝った!」と声を大に叫びたい。そして、晴々とした心地でこのブログを書いている。

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WEBライターが絶対に信用しないWEBサイトとその理由とは

 WEBの仕事に関わっていると、その裏側も当然見えてくる。2016年の、いわゆる『WELQ問題』以降、Google検索の度重なるアップデートによりブラックなまとめサイトは随分と減ったように感じるが、2020年現在もしぶとく生き残っているサイトがある。

 僕はそのようなサイトを絶対に信用しないが、検索結果の上位に表示されるから厄介だ。何も考えずに検索結果の内容を信じてしまうと、誤った情報をつかむ可能性があるのだ。

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ニュースは無料で手に入るのに、わざわざ新聞を読む理由

 やはり新聞がいい――。読売新聞を読み、今さらながらそう思った。これまでは「読売新聞オンライン」や「NHK NEWS WEB」でニュースをチェックしていたが、新聞を手にすると、あらためてその魅力に気がついた。

 今やニュースは無料で手に入るのに、なぜわざわざ新聞を読むのか。ここでは、ネットの不確実性にふれながら、新聞の魅力をご紹介しよう。

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情報収集をネット検索やSNSだけに頼ると危険な理由と正しい情報を得る方法

 とあるWEBメディアからライティングの依頼を受けた時のこと。クライアントの指示通りの成果物を納品し、報酬を頂いた。特に修正箇所もなくスムーズに仕事が進んだように思えたが、何かがひっかかる。

「そういえば、情報の参照元を聞かれていないなぁ」

 提出した文章には情報の参照元を私に聞かなければ確かめようのない情報が記載されていた。もちろん誤った情報を提出したわけではないが、腑に落ちない。気になってそのメディアの記事を漁ってみると、どう見ても信憑性の疑わしい記事が散見された。

 そのメディアには『ライターが提出した文章の、情報の精度を確認するシステム』が備わっていなかった。小手先のSEO(検索エンジン最適化)テクニックを駆使し、検索結果の上位にランクインさえすれば内容は二の次といった様相だ。

 以来そのメディアの仕事は受けていない。2019年現在においても、そのようなメディアが存在するのが実情である。

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